寺田　ご指摘のように、専門医療機関連携薬局がない県があるなど地域による偏在も明らかになっており、認定薬局の必要数をいかに考えていくかは課題です。

寺田　松浦先生の薬局では専門医療機関連携薬局と地域連携薬局の両者の認定を取得されていますが、どのように区別してそれぞれの役割を発揮されているのでしょうか。

松浦　地域連携薬局は、かかりつけ薬局の土台に相当する機能と捉えていまして、当薬局では以前から在宅医療などにも取り組み、地域に密着した薬局をめざしていたので認定を取得した背景があります。また、都道府県がん診療連携拠点病院から近い立地にあるため、患者さんや自薬局のためにも専門医療機関連携薬局の認定も必要と考え、両者を取得することになりました。当初は、専門性はかかりつけ薬局機能にプラスアルファの異なる役割として捉えていましたが、現在では、かかりつけ薬局へ来局している患者さんが、がんを発症した場合も継続してサポートができる強みと捉えています。

寺田　確かに病院においても、糖尿病や脂質異常症などの基礎疾患をもった高齢者が、がんを罹患するケースは多くみられます。先ほど崔先生からも同様のお話がありましたが、ジェネラルに患者さんをみることができるのは、私たち薬剤師の強みでもあると思います。

寺田　福土先生と松浦先生から、先ほど、入院前の情報連携の取り組みについてお話がありましたが、病院と薬局の連携強化によって、どのようなことが期待されますでしょうか。

福土　病院薬剤師は入院患者さんに対しては十分フォローできていると思いますが、人員が足りないこともあり、外来まで入り込むことはできていないのが現状です。自宅での病状や薬物療法の継続状況などを把握できていないので、そのような情報を薬局薬剤師と連携して提供してもらう必要があると思います。
　また、令和6（2024）年度診療報酬改定で診察前面談（薬剤師外来）を評価するがん薬物療法充実体制加算が新設されましたが、まだがんの領域だけです。当院ではHIVの患者さんをはじめ、その他の希少疾患やよくある疾患もみるなかで、患者さんが薬剤を正しく服用できているかの確認など、薬局薬剤師に外来のフォローアップをしてもらえることを期待しています。

松浦　福土先生の仰る通りで、外来と入院の両方で問題点などを共有する体制ができると、患者さんを切れ目なく継続的にサポートしていけるのではないかと思っています。私たちの薬局では、病院薬剤師との入退院時の情報連携によってアドヒアランスが改善した例もあります。まず外来で薬局薬剤師が把握したアドヒアランスの不良を入院時の情報提供によって病院薬剤師へ伝えます。入院中は病院薬剤師が医師と服薬できない要因や剤形の変更などをディスカッションし、患者さんの生活スタイルに合わせた薬剤を検討、見直します。そして、退院後は、薬局薬剤師は薬剤管理サマリーから情報を共有し、患者さんを継続してサポートすることでアドヒアランスの改善に至りました（図3）。薬局が外来で把握した問題点を病院と共有して入院時に活用する連携強化によって、アドヒアランスの改善やポリファーマシーの解消につながると期待しており、私たちも取り組んでいきたいと考えています。

寺田　以前、脳卒中の連携に取り組んだ際に、急性期病院で治療を受けた患者さんが退院後に回復期や生活期へ移行するなかで、次第にアドヒアランスが低下して再発予防薬を服用しなくなり、脳卒中が再発して再入院となるケースが多くみられました。患者さんはリハビリであれば継続できるのですが、薬物治療を継続するのは難しいといわれています。ご紹介いただいたように、患者さんを継続してフォローしていく連携体制がなくてはならないのだと思います。

崔　病院薬剤師にとっては、一緒に地域を支えてくれる薬局薬剤師の存在がなければ、地域医療を成り立たせることができません。お互いに協力しながら、病院薬剤師と薬局薬剤師の関係がさらに強化されていくことを強く期待しています。
　また、令和6（2024）年度診療報酬改定では薬剤業務向上加算が新設されました。病棟業務に関する加算ですが、基幹病院の薬剤師が医療資源の乏しい地域の病院へ出向き、地域がめざす薬薬連携のあるべき姿を知ることによって病院薬剤師自身の質も上がり、それは患者さんのメリットにもなります。これからは薬局薬剤師に病院へ来てもらうだけでなく、病院薬剤師が地域へ出ていく動きにも力を入れて強化していきたいと考えています。