寺田　薬剤師を取り巻く歴史を振り返ると、約30年前となる平成4（1992）年度の診療報酬改定において処方箋料が引き上げられたことで院外処方箋の発行がさらに促進され、調剤薬局が増加する契機となりました。薬局は調剤をメインの業務として発展してきましたが、現在では、患者さんに寄り添って支えていくことなど調剤以外の役割も求められるように変化してきました。
令和6（2024）年度診療報酬改定の基本方針では、医師・病院薬剤師と薬局薬剤師の協働の取り組みによる医薬品の適正使用などが推進され、単に薬剤師同士の連携ではなく、医師も含めた協働が求められています。一方で、医師や病院薬剤師と薬局薬剤師がいかに連携していくかという課題は、歴史を顧みれば古くて新しい課題でもあるといえます。

　本日は、地域連携薬局や専門医療機関連携薬局といった新たに作られた認定薬局制度をはじめとする薬剤師を巡る現状や、先生方の各地域における実際の取り組みとその実現に向けたパッション、そして今後、薬剤師に求められる役割、あるべき姿などについて、病院と薬局のそれぞれの立場からお話いただき、薬剤師全体の底上げにつながれば幸いです。

寺田　2014年に厚生労働科学研究として「薬局の求められる機能とあるべき姿」が公表され、翌2015年には厚生労働省が「患者のための薬局ビジョン」を策定しました（表1）。これにより、医薬分業の原点に立ち返り、患者さんを中心とするかかりつけ薬局をめざす方向性が示されました。そして、これらの方針に基づいた法制化として、医薬品医療機器等法（薬機法）の改正法が2019年に成立し2020年9月から順次施行されました（表1）。改正薬機法では、調剤だけを目的としていた薬局の定義が約130年ぶりに変更され、新たに服薬期間中の患者さんをフォローする役割が加わり、大きなインパクトがありました。以来、いかに薬局薬剤師の地位や能力を上げていくかが議論され、2021年8月には認定薬局制度が開始となる（表1）など、病院と薬局の連携がテーマに上がるようになりました。このような大局的な流れのなかで、2020年には日本医療薬学会において地域薬学ケア専門薬剤師制度が設立されました（表1）。日本医療薬学会地域薬学ケア専門薬剤師認定委員会委員長をお務めの豊見先生から、設立の背景をご紹介いただけますでしょうか。

豊見　さらなる高齢化を迎える社会的状況のなかで、どのように薬局や薬剤師が役割を果たしていくかが、薬機法改正に基づく制度構築の議論の中心にあったと思います。日本医療薬学会では、「医療薬学」、「地域薬学ケア」、「がん」、「薬物療法」という4つの専門薬剤師制度を実施してきましたが、このうち、薬局薬剤師向けに制度を構築したのが地域薬学ケア専門薬剤師でした。そして、同時期に専門医療機関連携薬局の認定を行う必要が生じたため、その認定要件を満たす専門資格となるように、地域薬学ケア専門薬剤師にがんを副領域とした仕組みを上乗せして構築することになりました。地域薬学ケア専門薬剤師の規定に掲げられている「他職種と協働し薬物療法を実践する」ことや「研究活動を実践できる」ことなどをめざして専門薬剤師の認定要件を設定しています。

寺田　薬局薬剤師の専門認定制度が創設されたことによって、めざすべき指針が示されたと思います。今後、より一層、専門薬剤師や認定薬局を整備する方向へ進んでいくでしょう。

　日本の5人に1人が75歳以上となる2025年問題や、65歳以上人口や年間死亡数がピークを迎え医療需要が減少し始める2040年問題の到来が想定されてきましたが、高齢化が著しく進行する石川県では、2017年頃のシミュレーションですでに入院や外来、訪問診療などの医療需要は増加が見込めないことが推計されていました。全国的にも2040年に向けて医療需要が増加するのは大都市だけで、それ以外の地域では入院・外来の需要はピークアウトし、介護の需要は増加することが予測されています^{1, 2）}。病院が統廃合されて数が減少すれば、当然、病院と病院の距離がこれまで以上に広がっていきます。そこで、私たちはそもそも地域住民が病気にならないように健康を守るための薬局モデルを本気で作らなければならないと考え、高齢化が進んだ中山間地域に薬局を開設し、地域住民の未病や健康維持、地域医療を支える薬剤師の育成に取り組むアポテカプロジェクトをスタートさせたのです。薬剤師の立ち位置も、薬があるから薬剤師が必要という枠組みから脱却し、住民がいるから薬剤師が必要という認識に改めなくてはなりません。そして、この実現には多職種の連携が大前提となります。薬局が拠点となって医療や介護、リハビリテーション、保健福祉などへ橋渡しをして、住民の健康を見守る機能をもつことが重要と考えたのです。
　また、アポテカプロジェクトは人材育成という観点から、文部科学省の「地（知）の拠点大学による地方創生推進事業」の一環として進めています。開設した薬局では、薬学生の実習のほか、病院や薬局の薬剤師の研修も受け入れており、薬局がどのように地域を支えているのかを学べる場になっています。若い人たちが集まることで、地域が活性化する好循環にも期待しています。コロナ禍や能登半島地震を乗り越えて運営は続いています。

寺田　私たち薬剤師は治療にばかり意識がいきがちですが、崔先生が仰る通り、薬局という健康維持や疾病予防の拠点作りはこれから本当に大事になると思います。

寺田　2024年1月1日に発生した能登半島地震では、薬局や薬剤師を巡る状況はいかがでしたか。

崔　薬があるから薬剤師が必要なのではなく、住民がいるから薬剤師が必要なことを本当に思い知りました。石川県奥能登地域（能登北部医療圏）の65歳以上高齢化率は48.8%（2020年）に達しており^3）、一時的に滞在する1.5次避難所へ避難してくる被災者の多くを高齢者が占めていました。血栓症などによる災害関連死を防ぐためには、血圧や血糖などの管理を途切れることなく行い、避難者へ継続した医療を提供する必要があります。救急医 、メディカルスタッフ、行政、自衛隊など医療にかかわる全員が連携して協力するなかで、薬剤師は、例えば、過去の処方歴も参照しながら、避難者から聞き取りをして血栓症リスクが高い人を拾い上げ、適切な職種へつないでいきます。災害時においても医療と生活は切り離せないため、薬物療法はもとより栄養や運動、感染対策など一体的な課題解決を薬剤師が担うのです。発災直後の超急性期から慢性期へフェーズが移るとともに、被災地のニーズが外傷治療などから災害関連死対策や感染対策などへ変化していきますが、それらのあらゆる場面で、病院薬剤師や薬局薬剤師という立場に関係なく、薬剤師ならば誰でも地域住民の医療や健康を支えるための支援ができ、それが求められます。また、薬局が被災し建物が損壊するなど機能を維持できない状況が発生しましたが、薬局の存在がなくなると地域を存続できないことに多くの関係者が気づかされたと思います。

寺田　貴重なお話をありがとうございます。ジェネラリストとしての薬剤師の職能は、災害時にも活きてくるのですね。あらためて薬剤師の存在意義を感じました。