奥田　特定機能病院の指定を受ける当院が担う役割としては、高度医療の提供、高度な医療人の育成、高度医療の技術開発などが挙げられます。薬剤部では、これらに加えて、高度医療の安全な提供が重要な役割であると考えています。また、当院は地域がん診療連携拠点病院やがんゲノム医療中核拠点病院、臨床研究中核病院の指定を受けており、薬剤部においてもがん領域で果たすべき役割は大変大きいと思っています。
　当院の建物は、1993年に現在地である吹田地区への移転に伴って建設されましたが、近年の医療技術・環境の進展に対応するには手狭になってきたことから、機能拡張を目的とした再開発事業が進められています。2022年には患者包括サポートセンターが新設され、入院前の持参薬確認や事前検査、メンタルケア、退院時支援など、入退院時という接点で薬剤師が患者さんに介入する体制が作られました。2025年には本館北側に新たに統合診療棟が完成する予定となっており、外来部門や手術部門、一部の病棟を移転する計画です。また、患者包括サポートセンターは、統合診療棟の組織下に位置づけられています。これらに伴って統合診療棟で薬剤部の活動を展開することになり、2025年は、従来の病棟業務に加えて入退院時や外来において新しい薬剤業務を築く大事な節目になると考えています。

奥田　医師における診療・教育・研究と同様に、薬剤師においては業務・教育・研究が三本柱になり、当薬剤部では、これらに相当する「①新しい業務の構築と実践、②人材育成、③エビデンスの構築と発信」を掲げています。そして、これら三本柱に基づく、「プロフェッショナル・オートノミーに基づく薬剤師の社会貢献」を理念として掲げ、薬の専門家として責任をもって自ら積極的に行動し社会に貢献していく思いを込めています。
　三本柱のうち、「①新しい業務の構築と実践」に関しては、ルーチン業務に留まっていては時代に取り残されるため、変化に適応し、新しい医療における標準業務を構築して患者さんや社会へ貢献することが大切だと思います。大学病院は新しい取り組みを比較的行いやすい環境にあり、新たな業務を構築して発信し世の中への普及をめざすことも大事な役割の一つです。
　また、「②人材育成」については、薬剤師のための卒前教育に始まり、卒後初期教育や薬剤師レジデント制度、その後の中堅薬剤師や薬剤師界をリードする指導的人材の育成まで幅広く取り組んでいます。同時に当院は医学部附属の組織として、医薬品適正使用のマインドをもった医師の育成にも力を入れています。
　そして、「③エビデンスの構築と発信」については、前述の新しい業務の構築と実践にも通じますが、例えば、個別化した薬物治療によって最大限の効果を得た、あるいは、PBPM（プロトコルに基づく薬物治療管理）によって薬物治療の安全性や効率性が向上したといったエビデンスを構築し発信していくことも大事な役割であると考えています。

山本　私は奥田先生が2019年に薬剤部長に着任された後の最初の大きな取り組みは、この理念を掲げられたことにあると思っています。当薬剤部の薬剤師がすべきことが明確になり、めざす方向性を具体的に共有でき、現在では、理念が薬剤部内で定着してきていると思います。

山本　当院では薬剤師レジデント制度を2021年度から導入しました。以前は薬剤部単独で研修生制度による育成を行っていましたが、大学病院として薬剤師レジデント制度を導入すべきとの奥田先生のお考えに基づき、病院側と調整し、増員を含め種々の準備をして開始しました。病院長をはじめ卒後教育開発センター長、看護部の教育担当管理職などの部門責任者が参画する薬剤師レジデント研修管理委員会を設置し、直接意見をもらいながら、病院として薬剤師育成のための制度運営をしています。2年間の研修プログラムでは、1年目は主に中央部門、2年目は病棟部門で研修を行い、ジェネラリストとして強固な基礎を築いてもらえる内容を心がけています。

山本　薬剤部では、以前からレジメン審査にかかわってきましたが、審査にあたって院内の共通ルールや統一様式がなく、病院としての審査体制が十分確立されているとは言いにくい状況でした。そこで、奥田先生が着任からおよそ半年後の2019年12月に化学療法レジメン審査部会を新設しました（図1）。合わせて、所定の様式によるレジメン登録申請書やわかりやすい申請フローなども整備しました。もともと審査にかかわる組織として化学療法運営部会があり、その下部組織に化学療法レジメン審査部会は位置づけられています。化学療法レジメン審査部会は、薬剤部オンコロジーセンター室が事務局を務め、薬剤師をはじめ化学療法部の医師や看護師など多職種で構成されています。化学療法レジメン審査部会が設置されたことで、医師からの申請に対して、薬剤師側もその妥当性を検討し、意見を表明できる場ができたと思います。

奥田　私の着任前にオンコロジーセンター棟が設置され、薬剤部から抗がん薬治療を行うスタッフも異動し、棟内で専門的業務を行う体制ができていました。しかし、当時は、院内でレジメンが承認される仕組みについて十分には透明化できていませんでした。外来化学療法では、院外の薬局との連携が重要となり、レジメンを公開して共有する体制を構築する必要があることから、化学療法レジメン審査部会を立ち上げたのです。

奥田　当院はおよそ20年前から院外処方箋の発行率が98％と全国の大学病院のなかでもトップの水準にありました。着任以前の私にとって一歩先を行くイメージがあり、大阪大学医学部附属病院薬剤部に追いつこうと他院の目標になっていたと思います。
　一方、院内処方ではカルテの情報を病院薬剤師が共有できたのですが、院外処方では薬局薬剤師はカルテの情報を得られないため、情報ギャップが生じていました。したがって、院外処方箋の発行時には十分な患者情報を伴って行われるべきですが、私が着任時は、処方箋への検査値の印字も行われておらず、さまざまな面で院外薬局との連携が十分ではない状況だったと思います。
　そこで、「何とかしなくてはならない」という思いがあり、まず最初は取り組みやすいトレーシングレポートから情報共有を始め、2020年4月に導入しました（図2）。病院によって様式や運用方法はさまざまですが、共通している点は、紙を1枚用意して患者さんの情報を記載しFAXで病院へ送信することです。紙とFAXのない病院はないので、仕組みを作れば開始できると考えたのです。
　円滑に運営する一番のポイントは、病院薬剤師がトレーシングレポートを交通整理することにあります。外来の医師に直接届けられても、一般的には多くのトレーシングレポートは活用されずに忘れ去られてしまうため、病院薬剤師が確実に受け止め、必要な情報を医師に伝え、場合によっては、医師からのフィードバックを薬局へ戻す役割を担うことが成功の条件であると考えています。幸いなことに当院では、従来、薬局からの疑義照会の送り先が薬剤部だったため、その仕組みを活用してきわめてスムーズにトレーシングレポートの導入が進んだと思います。
　また、トレーシングレポートの導入と合わせて、疑義照会の様式を統一しました。以前は、各薬局独自の様式で送られてきていました。統一様式を薬剤部のホームページに載せるだけで済み、簡単に始めることができたと思います。